ステークホルダーとのつながり
従業員とともに
ヨロズグループ人事方針
ヨロズでは「社会貢献」を会社の存在意義と位置付けており、その使命を果たすためには、人が一番大切であると考えています。いろいろな文化を持った人々が自由な発想を持ってモノづくりを行う会社をリードする。そういう人財とともに我々は成長発展していきます。
教育方針
- (1)自己啓発の奨励
- 自ら成長しようとする意欲ある社員を支援するため、通信教育や社内教育の拡大により自己啓発プログラムを整備拡充し、自ら学ぶ環境を提供する。
- (2)部門(機能軸)教育の積極的推進
- 教育担当責任者が中心となり、部内において必要な専門的スキルの習得・レベルUPを目的に実施する。
- ・部門(機能軸)教育の実施
(品質保証部による、海外拠点QC教育トレーナーの育成等) - ・外部教育を有効活用し、専門知識を習得
(業務に必要な技能系スキル、法務知識等)
- ・部門(機能軸)教育の実施
- (3)現場の人づくりの積極的推進
- 「YPWの進化」活動により醸成された人づくりの仕組みの教育訓練を行い、トレーナーの育成、拡大及び改善マインドを醸成する。
- ・日産ラーニングセンターでのN-TWI教育、現場管理教育の実施
- ・通信教育(生産士等)を活用し、ものづくりの管理、カイゼンの原点を習得
- (4)国際化教育の充実
- グローバル規模のエクセレントカンパニーを目指す上で重要な語学教育(英語)及び異文化コミュニケーション教育を実施する。
- ・ビジネス英会話講座、通信教育、社内TOEICテストの実施
- ・異文化を通じた考え方の違いを理解するための異文化コミュニケーション教育
- (5)階層別教育の実施
- 業務遂行能力を向上するため、各階層に求められる役割を認識し、能力・スキル・知識の向上を図ることを目的とし、下記対象層毎に教育を実施する。
- ・新人教育、若手、中堅層教育、リーダー層、役員・拠点長教育
- (6)知識・技能、力量マトリックス
- 各部門で設定している要求レベルに対し、主要業務における要求レベルが未達の社員は、今年度レベルアップさせる社員に対しその計画を「OJT教育・訓練計画及び実績評価表」に作成する。
ダイバーシティの取り組み
当社は女性活躍推進法に基づく特例認定(通称:プラチナえるぼし認定)企業として、神奈川県で初めて、また製造業でも全国で初めて令和3年11月18日に認定されました。
プラチナえるぼし認定とは、えるぼし認定企業のうち、女性の活躍推進に関する状況が優良である企業として、厚生労働大臣から認定されるものです。
ヨロズグループでは、今後も「ダイバーシティ(人財の多様化)」の推進に積極的に取り組んでまいります。
(左:神奈川労働局長 右:ヨロズ 平中社長)